ソフトウェアを共有した最初のコミュニティ
　一九七一年、私は、マサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）人工知能研究所（AI Lab）の一員として働きはじめ、それとともに、長い歴史を持つソフトウェア共有コミュニティのメンバーとなった。とはいえ、ソフトウェアを共有するという行為は、最近になって我われが始めたことではない。それは、コンピュータの誕生以来、プログラマの世界では、自慢料理のレシピを教えあう感覚で、普通に行なわれてきた行為である。もちろん、我われが、他の人たちより熱心にソフトウェアの共有に取り組んできたのは事実である。
　人工知能研究所では、ＩＴＳ（Incompatible Timesharing System）というタイムシェアリングシステムをＯＳとしていた。このオペレーティングシステムは、研究所の真のプログラマたちがＤＥＣ社製のＰＤＰ−10用に設計し、アセンブラで書いたものだった（ＰＤＰ−10は、その時代の最大級のコンピュータの一つだった）。ソフトウェア共有コミュニティの一員であり、また、人工知能研究所のシステム管理者であった私の仕事は、このシステムを改良することだった。（原注−「ハッカー」という言葉の本来の意味は「プログラムを愛し、その改良を楽しむ人」のことで、「セキュリティ侵害者」としての「ハッカー」は、マスメディアの誤用であり、我われハッカーはそれを認めない。）
　当時、「フリーソフトウエア」という表現はまだ存在していなかったので、我われは、自分たちのソフトウェアを「フリーソフトウエア」とは呼んでいなかった。しかし、我われ他大学の人たちや会社の人たちがプログラムを移植して使いたいと言ってきたときは、喜んでそうさせていた。目新しくて面白そうなプログラムを使っている人がいれば、我われはその人からソースコードを自由に見せてもらうことができた。そういったソースコードの一部を自分たちで書き換えて使うこともできた。そういうプログラムを好きなように解体して、別のプログラムの中で使うこともできた。我われがソフトウェアをフリーソフトウェアとみなしていたことは事実である。


コミュニティの崩壊
　状況が一変したのは、一九八〇年代の初めだった。ＤＥＣ社がＰＤＰ−10シリーズの生産を中止したのである。一九六〇年代には、よくできていて処理能力も高いマシンとして定評のあったＰＤＰ−10シリーズのアーキテクチャも時代遅れになり、大容量のメモリが使えないことで、我われのハードウェアとしては適さなくなってしまった。そして、ＰＤＰ−10シリーズが継続されなくなってしまったことで、我われのＯＳであったＩＴＳを構成するプログラムの大部分は使い物にならなくなってしまった。
　実際のところ、ＰＤＰ−10シリーズの生産中止が発表される少し前から、人工知能研究所のコミュニティはすでに崩壊していた。一九八一年、シンボリックス社がそれまで研究所のメンバーであった人たちを中心に創設され、研究所の腕利きプログラマのほぼ全員が引き抜かれてしまったとき、人工知能研究所は人手不足に陥り、自律したコミュニティとして機能できなくなってしまったのである（そのあたりの出来事は、全盛期のコミュニティの様子とともに、スティーブン・レヴィの著書『ハッカーズ』（工学社刊）に詳しく紹介されている）。一九八二年に人工知能研究所がＰＤＰ−10を新たに購入すると、システム管理者たちは、（ＭＩＴ独自のＯＳである）ＩＴＳに代えてＤＥＣ社製のタイムシェアリングシステムを有料で使用することにしている。
　当時のマシンは、ＶＡＸ系や６８０２０系も含めて、独自のオペレーティングシステムを使っていた。しかし、オペレーティングシステムはフリーソフトウェアとして提供されていなかった。そのため、バイナリ形式の実行プログラム一つを手に入れるにも、我われは機密保持契約書にサインしなければならなかった。
　その時代、コンピュータを使うためには、まず隣人に手を貸さぬことを誓わなければならなかった。要するに、助け合いのコミュニティを作ることは許されなかったのである。「ソフトウェアを隣人と共有するのは著作権の侵害である。ソフトウェアに何らかの変更が必要な場合は、我われメーカーに変更を願い出なければならない」。それが、従来のビジネス慣行に沿った独占的な製品の所有者たちの定めたルールだった。
　ところで、一部の読者には意外に聞こえるかもしれないが、排他的な所有権に基づいてソフトウェアの使用をとらえる考え方は、反社会的であり、非倫理的でもある。ソフトウェアの共有を許さないことや、自由な変更を許さないことは正しくない。私には、人びとを分裂させ、ユーザを無力化させることで成り立っている制度について、他に語るべき言葉がない。この考え方を意外に思う読者は、ソフトウェアには排他的な所有権がつきものと思っているのではあるまいか。あるいは、（従来のビジネス慣行に沿ったクローズドな製品を売る）業界の都合のいいように思い込まされているのかもしれない。ソフトウェアと知的所有権の関係について、ソフトウェアメーカーは、昔から躍起になって、ひとつの見方しかないと人びとに思い込ませようとしてきている。
　ソフトウェアメーカーが、自分たちの「権利」の「行使」や「著作権侵害の防止」について語るとき、重要なのは彼らが言葉で何と言っているかではない。彼らが何を前提としてそのようなことを言っているかが重要なのである。ユーザは、我われの主張を黙っておとなしく受け入れるべきだ。彼らの発言の前提条件、つまりユーザに対する真のメッセージはまさにこれである。では、彼らの前提条件とは具体的に何なのだろうか？
　彼らの暗黙の前提条件のひとつは、ソフトウェアメーカーにはソフトウェアを所有する当然の権利があり、したがって、彼らのソフトウェアを利用する人たちを支配できる、というものである（彼らの権利が所与なものであれば、それが社会にとっていかに有害なものであろうと、我われは異議を唱えることができない）。しかし興味深いことに、合衆国憲法や法律の慣例では、メーカー側の言い分は認められていない。つまり、著作権は当然な権利などでなく、政府によって国民が従うべく人工的に制定された独占権なのである。コピーを作ろうとするユーザの天賦の権利を制限するものなのである。
　ソフトウェアメーカー側の暗黙の前提条件のふたつ目は、彼らが次のように考えていることである。一番重要なことは、「ソフトウェアを使って何ができるか」であるから、ソフトウェアを使う人たちがどんな社会に暮らすかについてはまったく気にする必要がない。
　第三の前提条件は、使いものになる（あるいは、いろいろ仕事をするための）ソフトウェアを使いたい人は、ソフトウェアメーカー側に自分たちを支配する権限を与えなければならない、とメーカー側が考えていることである。しかし、この前提は、フリーソフトウェア運動の人たちが、そんな足かせをはめなくてもソフトウェアをたくさん作れることを証明した以上、もはやもっともらしく聞こえない。
　前記のような前提条件を鵜呑みにせず、ユーザ第一主義で、ごくあたりまえの倫理観に基づいて考えれば、まったく別の見方をすることができる。我われの社会は他人を助けることで成り立っている。したがって、コンピュータのユーザは、何の制約も受けずにソフトウェアを他人と共有できるべきなのである。必要に応じて自由にプログラムを書き換えることができるべきなのである。
　どうしてこのような結論になるのか？　それについては、紙面の都合上、これ以上述べることができない。詳しくは“Why Software Should Not Have Owners, by Richard Stallman（http://www.gnu.org/philosophy/
why-free.html）”を参照していただきたい。


純然たる選択
　私は、所属していた（ＭＩＴ人工知能研究所という）コミュニティが消滅してしまい、以前と同じように活動することができなくなったとき、むずかしい選択に直面した。
　機密保持契約書にサインし、クローズドな製品を作る世界の一員となって、仲間のプログラマたちを助けないと約束する。そうすることにしていたなら、私も、機密保持契約書への合意をユーザに強制するソフトウェアを開発し、隣人を助けないことを他人に強いることに協力していただろう。
　クローズドな製品を作る側を選ぶのは容易だったから、そうしていれば、お金を稼ぎながら、プログラムを書いていたかもしれない。しかし、私にはわかっていた。そんな選択をすれば、将来後悔することが。そんなことをすれば、長年かかって人びとの間に壁を作る側に手を貸すことになり、この世の中をもっと住みにくくすることに一生を捧げることになる。将来、自分の人生を振りかえって、そんなことをしている自分を見るのは私の望むところではなかった。
　私にはすでに、機密保持契約がらみで嫌な思いをさせられていた。人工知能研究所で使っていたプリンタ制御用プログラムのできが悪く、それを改良しようと、我われがソースコードの提供を頼んだところ、機密保持契約を盾にして断わられたときの経験がそれである（このプログラムには特定の機能が欠けていたため、プリンタの使い心地が最悪だった）。ソースコードの共有を拒まれたとき、私は無性に腹が立った。そんな経験があったので、道義的選択に直面したとき、善悪や好き嫌い抜きに機密保持契約書を考えることができなかった。そんなわけで、私はいまさら、クローズドな製品を作る側について、自分がされて嫌だと思ったことを他人にする気にはならなかった。
　第二の選択は、簡単だが気のすすまない、コンピュータの世界から足を洗うという選択だった。このオプションを選択すれば、自分のスキルが悪用されることはない。だが、自分のスキルが無駄になってしまうことも確かだった。自分一人がコンピュータのユーザを分断したり束縛したりする罪から免れたところで、そのような事が世の中からなくならないことも確かだった。
　そこで、私は、一人のプログラマとして、世のため人のためにできることはないか、コミュニティを再生するために、私に書けるプログラムはないだろうか、と考えた。
　必要なのはオペレーティングシステムである。それが私の答であることははっきりしていた。オペレーティングシステムは、コンピュータを起動するための重要なソフトウェアである。それがあればコンピュータを使っていろいろなことができる。それがなければコンピュータはまったく動かない。フリーソフトウェアのオペレーティングシステムがあれば、誰でも参加できる、協力的な真のプログラマのコミュニティを再生できる。そして、他人を助けないことを前提としなくても、コンピュータを使えるようになる。私はそのように考えたのである。
　人工知能研究所のＩＴＳというオペレーティングシステムの開発者の一人であった私は、フリーソフトウェアのオペレーティングシステムの開発にうってつけのスキルを持ちあわせていた。必ず成功するという確証はなかったが、この仕事をするために選ばれたのだという実感があった私は、ＵＮＩＸと互換性のあるオペレーティングシステムを開発することにした。移植性のあるＯＳにすれば、ＵＮＩＸユーザも気軽に乗り換えられる。私は、再帰的な略称を好む我われの流儀にならって、このシステムをＧＮＵと名づけた−（ＧＮＵは、「GNU's Not UNIX（ＧＮＵはＵＮＩＸでない）」という文字列中の三つの要素のそれぞれの頭文字をとった略称であるが、それ自体が最初の単語と同じであり、しかも、アフリカ東・南産の牛を意味する「ＧＮＵ（ヌー）」という英単語でもある。ただし、ＧＮＵシステムのではＧも発音してグニューと言う）。
　オペレーティングシステムとは、カーネルだけを示す用語ではない。カーネルだけでは、他のプログラムをかろうじて動かせる程度である。一九七〇年代、オペレーティングシステムと名のつくものにはみな、コマンドプロセッサ、アセンブラ、コンパイラ、インタープリタ、デバッガ、テキストエディタ、メーラ、その他もろもろのものが含まれていた。ＩＴＳにも、そういうユーティリティやツール類が含まれていた。Ｍｕｌｔｉｃｓもしかり、ＶＭＳにしてもＵＮＩＸにしてもそうだった。そして、ＧＮＵシステムもそうなることになった。
　これは誰かから後で聞いたことだが、あるときヒレル（Hillel−聖書解釈学における明確な基準を確立したユダヤ教のレビ）は次のように言ったそうである（原注−無神論者である私は、特定の宗教家の教えに従うことはないが、時として彼らの文言に感心させられることはある）。

「自分がしなければ、誰がするのか」
「自分だけのためにしか存在しなければ、私はいったい何なのか」
「今しなければ、いつ実行するのか」

　これと同じ精神に基づいてＧＮＵプロジェクトの開始は決定された。


「足かせをはめられていない」という意味での自由
「フリーソフトウェア」という表現は、フリーという単語に「自由な」という意味と「無料の」という意味があるので、時として誤って解釈されてしまうことがある。しかし、「フリーソフトウェア」中の「フリー」は、「足かせをはめられていない」「（使用・コピー・変更・配布が）自由にできる」という意味であって、金銭的に有料／無料ということとはまったく関係ない。したがって、「フリーソフトウェア」は次のように定義するのが正しい。
　ユーザであるあなたが、あるプログラムを以下の条件で使用できるとき、そのプログラムはあなたにとってフリーソフトウェアである。

• いかなる目的のためにも、そのプログラムを自由に使用できる。
  
• 自分の必要に応じて自由にプログラムを（ソースコードレベルで）書き換えることができる（ソースコードなしにプログラムを書き換えるのは至難の業である。それゆえ、この自由を行使するためには、ソースコードに自由にアクセスできなければならない）。
  
• 無料／有料のいかんにかかわりなく、そのプログラムを自由に第三者に再配布できる。
  
• 自分で改良・拡張を施したバージョンを自由に配布し、それによってコミュニティに利益をもたらすことができる。