岡　村　久　道

8　おわりに

　ニフティサーブのケースにみられるように、最近では、米国だけでなく、わが国においてもスパムの問題が表面化しつつある。実際のところ、筆者のアドレス宛に届く日本語のスパムの数も次第に増加してきているように思われる。

　近い将来、わが国の百貨店や通信販売業者などの流通業者が、何らの制約なくスパムを送信することができることになれば、各ユーザーのメーラーはスパムで埋めつくされ、電子メールというシステムは使い物にならなくなるし、各メールサーバにも深刻な過負荷を与えることになろう。

　しかし他方では、送信されてくるスパムの中には、スパムが嫌われるべき存在であることを知らずに、ある意味では善意で送信してくる日本企業からのものが存在していることも事実である。

　したがって、ネットにおいてスパムが如何に深刻な問題であるのかについて、今一度、情報倫理教育の必要性という観点から再検討を行うべき時期に来ているように思われることを付け加えておきたい。